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起業のための５ステップ　＜第２回＞先輩起業家に聞く「これだけは創業期にやっておいた方が良いコト」

IPC
セミナー
受付中

※本セミナーは、オンラインでの開催です。

※本セミナーは特定創業支援「経営」に該当します。

起業のための５ステップ概要（各詳細ページにジャンプします）

＜第１回：販路開拓＞～デザインでブランド発信力を高める～　ユーザーの価値観に響く心地よいデザイン

＜第２回：経営＞先輩起業家に聞く「これだけは創業期にやっておいた方が良いコト」

＜第３回：人材育成＞～資金調達に重要な経営者としてのミッション～　創業計画書をさらに磨く方法

＜第４回：財務＞ココが重要！伝わる事業計画書のポイント

＜第５回：人材育成＞先輩起業家に聞く「従業員に選ばれる組織作りのポイント」

　＊単日のみのお申込みも可能です。

内容

起業を予定されている方や起業にご興味を持っている方に向けて、全５回シリーズのセミナー「起業のための５ステップ」を開催。

起業の手法や体験談といった情報はあふれていますが、今回は改めて「起業の基礎」と「実際に新潟市内で起業した先輩のリアルな声」に焦点を当て、いつの時代も変わらない基本的な知識と起業して今を生きる先輩方からの最新情報を織り交ぜながら、起業に役立つ情報をお届けします。

シリーズの第２回は、”これだけは創業期にやっておきたい！”ことについて具体的にご紹介していきます。

前半は、

　・「経営を行う時に必ず必要な3つの要素」とは

　・すべてを「お客さん」を主語に考える

　・ライバルを知る重要性　

など、「経営」に必要な基礎的な考え方、知識をIPCプロジェクトマネージャーからお話しします。

後半は、前半の内容を踏まえ、新潟市内で活躍するパーソナルトレーナー上村様から、

　・想定内と想定外だったこと

　・これまでで一番嬉しかったこと、厳しかったこと

　・「これだけは創業前に必ずやっておいた方がいい！」と断言できること

など、実際に事業を行っている方だからこそ話せる経験、アドバイスをお話しいただきます。

こんな方にオススメ

・起業を検討している

・起業準備に必要な情報、知識を得たい

・系統的に起業準備を行いたい

講師

株式会社 the REFORMER

上村建斗 氏

パーソナルトレーナー養成の専門学校卒業後、都内パーソナルスタジオに勤務。身体の機能的な動きにフォーカスした、見た目だけではない機能面を兼ねそなえた身体づくりに特化したプログラムで、年間約1,200本以上のパーソナルセッションを担当。ピラティスやマスターストレッチなど、多くのメソッドを取得し、2019年に独立し現在に至る。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	起業のための５ステップ　＜第２回＞先輩起業家に聞く「これだけは創業期にやっておいた方が良いコト」
開催日	2025年01月23日(木)
時間	18:30～20:00
会場	オンライン（Zoom）
参加費	無料
募集人数	20人
募集期間	2024年12月19日(木) ～2025年01月23日(木)
チラシ	起業の５ステップチラシ
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。　利用目的（当財団の事業の範囲内）：受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。 ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。 ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。 ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。