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「D2Cの本質を探る 3日間!」③ヤッホー流・熱狂ファンづくり経営 ~D2Cで目指すべきゴールとは?~

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※無料オンライン(ライブ配信)セミナーです。会場での受講はできませんのでご注意ください。

 

様々な角度から「D2Cの本質」を探る三夜連続企画。
最終回は株式会社ヤッホーブルーイング代表取締役の井手直行氏からご講演いただきます!「よなよなエール」を筆頭に「インドの青鬼」「水曜日のネコ」「僕ビール君ビール」など個性的なクラフトビールが多くのファンに愛され、国内のクラフトビールシェアトップ、18期連続増収という成功を収める同社。今回は、その背景にある「ファンとの強い関係づくり」や「ブランディング」の取り組みから、D2Cで目指すべきゴールを探ります!
地ビールブーム終焉の後、再起をかけ2004年から始めた「楽天市場」でのネット通販事業。この立ち上げから、ヤッホーブルーイングの成長支えた井手氏は、どのように考え、何に取り組んできたのか?ご本人から語られるリアルな経験談は、現役経営者のみならず、起業を目指す方、社内起業家、チームリーダーなど幅広い皆様におすすめです!
「100人に一人が強く共感する」ことを目指した製品開発、約5,000人のファンが集まる「よなよなエールの超宴」の開催など、自らを「ビール製造・サービス業」と定義する同社のユニークな取り組みは、これからの中小企業経営に欠かせないヒントが満載です!多くの皆様のご参加をお待ちしています!
なお、本企画は3/3(水)~3/5(金)の3日間にわたり、3人のゲストが様々な角度からD2Cを語る連続企画です。他の回もあわせて受講いただくことで多くのヒントを得ていただけますと幸いです。各回の詳細は下記をご参照ください。

1日目(3/3)~新潟直送計画の事例に学ぶ~ECを活用した「D2C戦略」
2日目(3/4)~変化と背景から読み解く~D2Cのビジネスモデル

講師

井手 直行(いで なおゆき)氏
株式会社ヤッホーブルーイング  代表取締役社長
井手氏

1967年(昭和42年)生まれ
ニックネームは『てんちょ』。国立久留米高専を卒業後、電気機器メーカー、広告代理店などを経て、1997年ヤッホーブルーイング創業時に営業担当として入社。地ビールブーム終焉の後、再起をかけ2004年楽天市場店の店長としてネット通販事業を軸にV字回復を実現。2008年より現職。フラッグシップ製品『よなよなエール』を筆頭に、個性的なブランディング、ファンとの交流にも力を入れ、現在まで18期連続増収、クラフトビール国内400社の中でシェアトップ。『ビールに味を!人生に幸せを!』をミッションに、新たなビール文化の創出を目指している。著書に『ぷしゅ よなよなエールがお世話になります』(東洋経済新報社)

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル 「D2Cの本質を探る 3日間!」③ヤッホー流・熱狂ファンづくり経営
開催日 2021年03月05日(金)
時間 18:30~20:00
会場 PCやスマートフォンによるオンラインでの参加 ※自宅などから参加可能
参加費 無料
募集人数 50人
募集期間 2021年02月12日(金) ~2021年03月05日(金)
備考 ①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。
利用目的:受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
②セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
③通信料、接続料については、利用者負担になります。
④ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
⑤本事業による、パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。
⑥財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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