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AI時代だからこそ必要な「感情」と「理性」の人事

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※本セミナーは オンラインでの開催 です。

 

人事施策が失敗する理由とは・・・?

多くの企業が人事制度の見直しや研修を実施しているにもかかわらず、「管理職が育たない」「メンタルの不調者が増えている」「離職が止まらない」といった現実に直面しています。

多くの人事施策が失敗する理由は、人間が「先に感情で判断し、後から理性で理由を付ける」生き物であることを看過している点にあります。

本セミナーでは、そのような人事施策がなぜ効果が出ていないのか、その真因を「理性」と「感情」の観点から解き明かします。「理性的な判断が正しいとは限らない」、「心理的契約のアップデート」、「感情報酬の活用」といった考え方を核に、社員に対するアプローチ方法を見直し、人事制度を効果的に活用するための新たな視点を提案します。

人材育成に課題を持っている方、従来の人事施策では効果が出ないと感じている方は是非お申込みください!

このような方におすすめ

  • 企業経営者、管理職、人事担当者の方

  • 人材育成や社員の定着、離職の防止に課題を持っている方

  • 従来の人事施策では効果が出ていないと感じている方

内容

  1. 中小企業の人事課題の現状: データで見る「人事施策が効かない理由」
  2. 離職の要因: 現代における退職の理由、価値観の変化
  3. 人間の意思決定メカニズム: 直感的思考と理性的思考
  4. 失敗事例に学ぶ「感情」の影響力:制度導入後に形骸化したA社、研修効果が持続しなかったB社の事例
  5. 感情をマネジメントすることの重要性: 感情の活かし方、制度への展開

     

    講師

    みらいコンサルティンググループ シニアコンサルタント

    株式会社みらいの人事 代表取締役

     

    大森 光二 氏

    IT企業での人事実務を経て、国内経営コンサルティング会社で人事コンサルティングに携わる。その後、スタートアップで事業全般を経験し、現在はみらいコンサルティングにて人事制度構築を中心としたコンサルティング業務に従事。豊富な社内外での 事業・人事経験を活かし、企業の人材戦略をサポートしている。

    セミナーの受講方法

    会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
    ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
    お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

    1. パソコンでご参加される方

    ①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
    ②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
    ③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

    2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

    ①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
    ②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
    ③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

    タイトル AI時代だからこそ必要な「感情」と「理性」の人事
    開催日 2026年05月20日(水)
    時間 18:30~20:00
    会場 オンライン(Zoom)
    参加費 無料
    募集人数 30人
    募集期間 2026年04月21日(火) ~2026年05月20日(水)
    チラシ 0520セミナーチラシ
    備考 ①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。
     利用目的(当財団の事業の範囲内):受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
    ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
    ③通信料、接続料については、利用者負担になります。
    ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。
    ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。
    ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
    ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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