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ビジネスモデル3.0 ~これからの時代に求められるビジネスモデルを図解で考える方法~

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※会場「IPCビジネススクエア」での開催です。

※特定創業支援「経営」に該当します。

 

講師 株式会社図解総研 代表取締役 近藤 哲朗氏よりご挨拶

みなさんはじめまして、図解総研の近藤と申します。

国内外の様々な事業を図解した「ビジネスモデル2.0図鑑」という書籍を2018年に出版し、国内外で13万部発行され、たくさんの方に読んでいただきました。

そして現在、「ビジネスモデル3.0図鑑」という、これからの時代に求められるビジネスモデルをまとめた書籍を執筆中です。本講座では、その書籍の内容も含めて、参加者のみなさんとビジネスモデルを考え、図解する機会をつくりたいと思います。

時代がより不確実性を増し、市場・制度・技術の前提が移ろう今、その時代に適応するビジネスモデルがますます重要になってきています。重要なのは、ビジネスモデルを見える化し、関係者を巻き込みながら変化に応じて更新し続けられる、動的な変化をしつづける仕組みやマインドです。

これまで100社超の調査で見えてきたビジネスモデルの構造を土台に、図解することでビジネスモデルの価値の生まれ方と収益の通り道を可視化します。さまざまな事例もご紹介します。

図解の力は、単なる視覚化にとどまりません。
ビジネスの構造を「言語でなく図で語る」ことで、メンバーや関係者との認識が揃い、対話が深まり、思い込みや盲点に気づくことができるのです。

新規事業の立ち上げ前にも、既存事業の見直しにも。「なんとなく」の直感を、「確かな構造」へと変える第一歩を、一緒に踏み出しませんか?

 

▶このような方におすすめ

  • 起業や新規事業の立ち上げを考えている方
  • 既存事業は本当にこのままで良いのかと感じている方
  • モヤモヤ”を、意思決定に使える一枚の図を作成したい方
  • 一緒に事業を推進する仲間を集めるために伝えやすい資料が必要な方 ほか

    ▶内容

    • ビジネスモデル図解の説明
    • さまざまな事例の説明
    • 自社のビジネスモデル図解を作成し検討するワーク

    ▶講師

     株式会社 図解総研

      代表取締役 近藤 哲朗 氏

      (チャーリー)

     

    東京理科大学工学部建築学科卒。千葉大学大学院工学研究科建築・都市科学専攻修士課程修了。面白法人カヤックでディレクターを務め、独立。2018年『ビジネスモデル2.0図鑑』が10万部のベストセラーとなり、2020年ビジュアルシンクタンク「図解総研」を設立。大手企業・研究機関・行政とともに環境問題や政策、共創など社会のふくざつな情報を可視化する図解に取り組み、多くの人々が対等にコミュニケーションでき、自分の声を社会へ届けられる環境を目指す。共著に『会計の地図』『パーパスモデル』『ビジネスの仕組みがわかる 図解のつくりかた』『政策図解』がある。

    著書:

    『ビジネスモデル2.0図鑑』

    『会計の地図』

    『パーパスモデル』

    『ビジネスの仕組みがわかる 図解のつくりかた』

    『政策図解』

     

    チャーリー|note

    図解総研 – 株式会社図解総研

     

     

    ▶セミナーへの参加方法

    IPCビジネススクエア

     〒951-8061 新潟県新潟市中央区西堀通6番町866番地 NEXT21 12階

     

    タイトル ビジネスモデル3.0 ~これからの時代に求められるビジネスモデルを図解で考える方法~
    開催日 2025年12月09日(火)
    時間 13:00~17:00
    会場 IPCビジネススクエア(NEXT21 12階)
    参加費 無料
    募集人数 30人
    募集期間 2025年10月16日(木) ~2025年12月08日(月)
    備考 ①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。
     利用目的(当財団の事業の範囲内):受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
    ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
    ③通信料、接続料については、利用者負担になります。
    ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。
    ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。
    ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
    ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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