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Create the Future!最強の経営資源「理念」でつくる、「ブレない組織」

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※本セミナーは会場(20名)、オンライン(30名)のハイブリッド開催です

※本セミナーは特定創業支援「経営」に該当します

 

なぜ「理念」が必要か

理念がないと、企業として「何を目指すか」「どう行動すべきか」の軸が不明確で社員ごとに判断基準がバラバラになってしまいます。

理念を共有することで、社員一人ひとりが共通の目的意識を持ち、組織のまとまりやモチベーションの向上につながります。多様な人材を抱える企業には価値観の共有が重要です。

 

あなたの会社の理念は何ですか?

そう訊かれて、すぐに答えられる方はどれ位いるでしょうか。そもそも理念とは何か?「ビジョン」や「パーパス」とはどう違うのか…?

実はこの「理念」、地味な言葉のようで企業経営の肝となる、「見えざる最強の経営資源」とも言える存在だったのです!その理由については、みらいコンサルティング株式会社の泉屋英三子様を講師に迎え、セミナーの中で分かりやすく丁寧に解説していただきます。

 「理念とは何か」「理念を掲げることでどのような効果が得られるのか」「人事制度や組織づくりにはどう活かせるのか」… 理念から人財を育て、好循環(Goodサイクル)を生み出す「ブレない組織」をつくるための手がかりが詰まった90分。セミナーを受講した後は、未来を創造するために一歩を踏み出しているはずです!

 

 

▶こういう人にオススメです

・企業経営者、管理職、幹部社員の方

・企業理念や組織づくりに興味のある方

・起業を予定している、または検討している方

 

 

▶内容

理念はなぜ必要なのか

・理念を浸透させる方法

・他社事例

講師

みらいコンサルティング株式会社

チーフコンサルタント 泉屋 英三子 氏

国家資格キャリアコンサルタント

大学卒業後、事業会社にて採用・人材育成・人事制度の企画・運用を手掛けた後、みらいコンサルティングの志に惹かれ入社。

事業会社での人事経験を活かしコンサルタントとして企業の人材育成、ビジョン策定・事業計画策定などの幅広い支援を行っている。得意分野は、組織における風土づくりや人づくり。誰もが才能と情熱を発揮できる環境づくりを目指している。

 

 

▶セミナーの受講方法(会場にお越しの方)

IPCビジネススクエア

 〒951-8061 新潟県新潟市中央区西堀通6番町866番地 NEXT21 12階

▶セミナーの受講方法(オンラインで参加の方)

※参加URL等は「 info@niigata-ipc.or.jp 」から送信します。お持ちのスマートフォン・PC等で受信できるよう設定をお願いします。

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②開催前日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②開催前日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください

タイトル Create the Future!最強の経営資源「理念」でつくる、「ブレない組織」
開催日 2025年08月05日(火)
時間 18:30~20:00
参加費 無料
募集人数 50人
募集期間 2025年07月07日(月) ~2025年08月04日(月)
備考 ①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。
 利用目的(当財団の事業の範囲内):受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
③通信料、接続料については、利用者負担になります。
④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。
⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。
⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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