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実戦的な、1on1・コーチング組織パフォーマンスを高める”人軸マネジメント”とは？＜インプット編＞

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セミナー
開催終了

※本セミナーは、オンラインでの開催です。

※本セミナーは特定創業支援「人材育成」に該当します。

内容

「Z世代の部下が配属されたが、コミュニケーションがとりづらい」

「年上、子育て世代の女性、新入社員と様々な背景を持つスタッフをまとめるのに、苦労している」

「会社として”1on1ミーティング”制度が取り入れられたが、自分が新入社員の時には無かったので、どのように進めたらよいかわからない」

部下の指導や、チーム運営の悩みは、経営者・管理職共通の悩みです。

リモートワークの広がりや、様々な関係性を持ったメンバーでのチーム運営等、これまでの経験だけでは、うまくいかない場面が増えてきているのではないでしょうか。

今回は、AIを活用したコーチング支援、データに基づいたマネージメント支援のサービスを提供しているコグニティ株式会社河野理愛氏を講師としてお招きし、コグニティ社の事業活動の中で蓄積したデータをもとにした、「これから」の部下の指導や、スムーズなチーム運営を学びます。

初めてスタッフを雇用した経営者、管理職になり部下を持った方等におススメの実践型セミナーです！

＜こんな方にオススメ＞

■経営者、中間管理職等、部下との面談の進め方・接し方に悩んでいる方

■初めてスタッフの雇用をした方

＜セミナースケジュール＞

　◇１回目：11/12(火)18：30～20：00　オンライン開催

　　　・データ分析から見えてきた、「これから」の部下の指導や、スムーズなチーム運営とは

　　　・効果的な”1on1ミーティング”（個別ミーティング）のヒント

　　　・コーチングに関するTips

　◇２回目：11/27(水)13：30～15：30　会場開催（定員：先着20名）

　　　・1回目終了時に、希望者の方から提出いただいた分析シートのフィードバック

　　　・「理屈っぽい部下への対応」「空気を読みすぎる部下への対応」等、個別事例への対応ヒント

　※１回目、２回目だけの参加も可能ですが、人材育成での本格活用を目指される場合は、両回への参加および分析シートの提出をお勧めします。

講師

コグニティ株式会社

代表取締役 河野理愛氏

1982年生まれ、徳島県出身。慶應義塾大学総合政策学部卒業。大学在学中の2001年にNPO法人を設立、代表として経営を行う。 2005年にソニー株式会社入社、カメラ事業を中心に、経営戦略・商品企画に従事。2011年に株式会社ディー・エヌ・エー入社。 2013年コグニティ株式会社を設立。徳島県科学技術県民会議委員。徳島県働く女性応援ネットワーク会議委員。生成AI活用普及協会協議員。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	実戦的な、1on1・コーチング組織パフォーマンスを高める”人軸マネジメント”とは？＜インプット編＞
開催日	2024年11月12日(火)
時間	18:30～20:00
会場	オンライン（Zoom）
参加費	無料
募集人数	20人
募集期間	2024年10月30日(水) ～2024年11月12日(火)
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。　利用目的：受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。 ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。 ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。 ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。