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アントレプレナーシップが育つ挑戦と学びの生態系

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内容


新規事業やゼロイチ、スタートアップなどの文脈において、すっかり浸透しつつある「アントレプレナー=起業家」という言葉。起業家は時代の変化に応じるかのように、年代、性別、地域といった“枠”から飛び出るかのように多種多様、事業の内容も多彩になってきています。

このアントレプレナー、実は新潟のとある高校では1年生から授業があり、大きなテーマを掲げながらも1人ひとりが主体的に“起業”へ向けて戦略を練っています。新潟南高校の教員でもある宮崎芳史さんが実行委員長を務める「NIIGATAマイプロジェクト☆LABO」は、高校生を中心としたアントレプレナーのプログラムを運用して、世の中に実装していくプロジェクト。新潟だけでも多くの高校生や大学生が関わり、次々と社会課題を解決していく驚きのコミュニティーです。

本セミナーは、新潟に新しいビジネスを創出する「日々是新~More Innovation」にて展開。イノベーションがテーマのイベントだけに、共通マインドである「NIIGATAマイプロジェクト☆LABO」の取り組みや、実際に取り組んでいる学生たちの発表会、アントレプレナーシップにまつわるトーク展開をいたします。


<主な内容>
 ■自己紹介
 ■事業紹介~「NIIGATAマイプロジェクト☆LABO」の活動
 ■学生たちのピッチ
 ■マイプロトークセッション~挑戦と学びのイノベーション

 

NIIGATAマイプロジェクト☆LABO https://www.niigata-mypro-labo.com/home

講師

NIIGATAマイプロ実行委員長/新潟県高校教諭

宮崎 芳史 氏

新潟県で高校教員をしながら、NIIGATAマイプロジェクト☆LABOの実行委員長を務める。早稲田大学で環境サークルを立ち上げた経験や地域活性化を志して入社した旅行会社での経験を活かし、佐渡中等教育学校で地域の同志たちとともに取り組んだ「佐渡を豊かにする中等生PROJECT」は、参加生徒が新潟県で初めてマイプロジェクトアワード全国Summitに出場。また、地域活性化策コンテスト「田舎力甲子園」では最優秀賞を受賞して日本一となった。地域活性化と生徒の成長につながったこの取り組みはグッドデザイン賞、ふるさとづくり大賞、キャリア教育文部科学大臣表彰を受賞した。

 

NIIGATAマイプロジェクト☆LABO事務局長

木村 有希 氏

新潟県新潟市西区出身。関西の大学に進学後、フィンランドで1年間現地の教育福祉システムを学ぶ。卒業後、大阪府立高校にて英語教員として勤務。学校教育自体や自分の社会経験・キャリア経験の狭さに疑問を持ち退職。その後、新潟にUターン。現在フリーランスとして教育教材やコンテンツ制作・イベント企画と運営等をしながら、マイプロジェクトコミュニティの裏方として事務局運営をしている。趣味はモルック。

 

慶應義塾大学 環境情報学部

松田 蓮 氏

2005年新潟県生まれ。慶應義塾大学環境情報学部在学中。小学生から作曲をはじめ、高校2年生から音楽作家「信長蓮」としての活動を開始。オーディション選抜で音楽フェスなどに出演。その取り組みや、自身の音楽への愛を探究したマイプロジェクトで全国Summit2021「高校生特別賞」を受賞。作詞曲・歌唱・録音・配信を1人ですべて行う活動形態を取り、その源には、生活に存在するすべてのものや体験を自らの手でより美しくプロデュースしたいという思いがある。2023年には新潟県を本拠地とした学生劇団「ビストロカプリチョ」を立ち上げるなど、活動の場を広げている。

日々是新とは

2014年から開催してきました商談型産業見本市「にいがたBIZ EXPO」が、新潟を盛り上げる新たなビジネスイベント「日々是新」にリニューアル。2024年10月10日・11日の2日間、万代島多目的広場「大かま」を舞台に、最先端を走り続けるさまざまな展示・企画が展開されます。

セミナーへの参加方法

【会場】

 万代島多目的広場 大かま

 住所:新潟市中央区万代島4番地2

 

タイトル アントレプレナーシップが育つ挑戦と学びの生態系
開催日 2024年10月10日(木)
時間 16:00~17:00
会場 万代島多目的広場 大かま
参加費 無料
募集人数 150人
募集期間 2024年09月04日(水) ~2024年10月10日(木)
備考 ①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。
 利用目的:受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
②状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。
③セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
④財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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