実践型セミナーで体感！2024年ビジネス課題を解決する！「最新! 生成AIの戦略的な活用法」

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※本セミナーは、 会場「IPCビジネススクエア（NEXT21 12F）」 と オンライン でのハイブリッド開催です。

※会場での聴講は先着順になります。

※定員に達した場合、会場希望の方にはメールにてオンライン参加のお知らせをいたします。

※本セミナーは特定創業支援「経営」に該当します。

※好評につき定員を拡大して受付中！

内容

2023年は空前のChatGPTブーム！と言っていいほど生成AIが時代を駆け抜けました。その約１年後の今、生成AI業界は右肩上がりの好調を続ける中、実は…意外と身近にあるけどビジネスに活かせなかったり、どうやって導入すれば分からなかったり…素朴な疑問を抱いている人も少なくありません。

だからこそ、改めて生成AIの基礎を知り、ビジネスにどう活かすかを体感しておきたいはず！ということで、本セミナーはリアル体験がある会場「IPCビジネススクエア」での開催です。講師は、前回も登壇いただいた「株式会社シアンス」の皆様に、2024年アップデート版としてお話しいただきます。

ビジネスに生成AIを検討している人から、そもそも生成AIって？という人まで、本セミナーが生成AI導入のきっかけとなるはずです！

＜こんな人にピッタリのセミナー＞
・人材不足で業務効率化を生成AIで解決しようと考えている人
・新規事業開発担当で企画・立案で困っている人
・生成AIのそもそもの機能と各社の違いなどの基礎情報を改めて理解しておきたい人

講師

株式会社シアンス

佐野 直紀 氏

新潟県を代表するBtoB企業や団体を中心に、Webサイトを活用したデジタルマーケティングサービスで営業活動や採用活動を支援。最近では、ChatGPTを活用した顧客の課題解決や業務効率化サービスも提供。本セミナーでは、ChatGPTの利点と注意点を具体的な事例を交えながら、業務効率化へのメリットと使用方法を提案します。

株式会社シアンス

橋本 彩乃 氏

シアンスに新卒入社し、営業や企画、進行管理を担当後エンジニア職に就任。テクニカルディレクターとしてビジネスと技術の橋渡しを担当。幅広い業務経験とプロジェクトを経てビジネス効率化に貢献し、特にマーケティングオートメーションツールの導入や顧客サポートプロセスの改善において優れた成果を上げている。ディレクター、エンジニア向けイベントにて業務効率化やテクノロジー活用に関する登壇も経験。

セミナーの受講方法（オンラインで参加される方）

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	実践型セミナーで体感！2024年ビジネス課題を解決する！「最新! 生成AIの戦略的な活用法」
開催日	2024年07月04日(木)
時間	18:30～20:00
会場	IPCビジネススクエア ＆ オンライン（ZOOM）
参加費	無料
募集人数	40人
募集期間	2024年06月17日(月) ～2024年07月04日(木)
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。 利用目的：受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。 ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。 ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。 ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。