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次世代を担う経営者＆幹部と現役社長の組織づくり「新時代の強い経営チームの作り方」～新時代を築く経営者へ４つの戦略を！IPC〝The next era〟シリーズ”～

IPC
セミナー
開催終了

※本セミナーはオンラインでの開催です。

※特定創業支援等事業の「人材育成」に該当します。

内容

　IPCビジネス・セミナー・シリーズとして2023年5月にスタートした、“The next era”。本シリーズでは、新世代を築く経営者に贈る４つの戦略として、昨今のビジネスシーンで目にすることが多くなってきた「パーパス経営」「チーム作り」「エンゲージメント」「人的資本経営」にフィーチャーします。

　前回の「パーパス経営」に引き続き、全４回シリーズの2回目として取り上げるテーマは「チーム作り」についてです。
企業において事業承継や世代交代の重要度が日増しに高まっている昨今、次世代を担う経営者が強い経営チームを作っていくことは必要不可欠です。世代交代をする上では、世代間の意識差、特に経営層の間の意識差が大きな障壁になっています。この壁を乗り越えるため、次世代経営者と幹部社員が強い経営チームを作るために必要な考え方、社員の巻き込み方と活かし方、チーム作りの進め方について、実例やここだけの裏話を交えてお伝えします。

　本セミナー・シリーズの講師は、ここ数年で一気に事業承継案件が増えてきたというAdh public 代表取締役関本大輔様が登壇。次世代を担う経営者と幹部になる社員、現役の経営者の方など、関わる全ての皆様に見て頂きたい必見の内容です。！

＜主な内容＞
自己紹介
中小企業の経営者の役割
事業承継ー　世代・経験の差は埋まらない
経営チームの役割　一人で経営を行うのをあきらめよう！
社員を経営に巻き込む！
経営チームの体制の作り方（マインドセット・人材の選び方・会議体の作り方etc）
経営チームがもたらす大きな効果
社員の活かし方・注意点

講師

株式会社アドハウスパブリック

代表取締役関本大輔氏

【プロフィール】

GALLUP社認定ストレングスコーチ／新潟県六次産業化プランナー／にいがた雪室ブランド事業協同組合理事・ブランディングディレクター／新潟市異業種交流研究会協同組合理事長。実績効果を生み出すクリエイティブな事業提案に評価が高く、業種・規模を問わず様々な企業・事業のブランディングに携わり、その数は過去20年間で約900件以上に上る。代表的なものに越後雪室屋の立ち上げ・運営や、エディブルフラワー六次産業化などがある。企業のブランド化を推し進めるにあたり、社内で働く社員の力を存分に生かしチーム力を高める重要性を感じ、企業力を内部から高めるインナーブランディング事業を展開。企業のチームビルディング、チームの生産性向上、新規事業のスタートアップなどを手掛ける。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	次世代を担う経営者＆幹部と現役社長の組織づくり「新時代の強い経営チームの作り方」
開催日	2023年08月28日(月)
時間	18:30～20:00
会場	オンライン※PCやスマートフォンで自宅などから参加可能
参加費	無料
募集人数	20人
募集期間	2023年07月31日(月) ～2023年08月28日(月)
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者が次の目的で利用します。受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、説明会を視聴できない場合があります。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。 ⑤当財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。