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起業のレッスン Vol.4 SNSを活用したプロモーション事例から学ぶ  ~デジタルを駆使して売上拡大!~

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※本セミナーはオンラインでの開催です。

※特定創業支援等事業の「販路開拓」に該当します。

 

内容

 起業とDXに関する4回シリーズのセミナー「起業のレッスン +デジタル活用法」

  第4回はプロモーションとDXがテーマです。

  誰もがSNSやインターネットで情報収集を行うようになり、新規開拓や販売促進を行う上でもこれらのメディアを有効活用できるかがビジネスの成否を分ける時代になってきています。

  第4回は、株式会社ワクタクの徐紅英氏と、2539kitchenの中村剛氏をお招きして、起業するまでの経緯や、SNSを活用したプロモーションについて、具体的事例を交えてお話し頂きます。

 また新潟IPC財団からは、起業で成功するための販売戦略や情報戦略の考え方について最新情報を盛り込みながらお話しいたします。

<主な内容>

  • これからの時代に必要な販売戦略・情報戦略の立て方

講師

株式会社ワクタク

代表取締役 徐 紅英氏

【プロフィール】東京の会社を退職後、夫と共に新潟に移住して新規就農する。自身の生まれ育った環境を活かし、キムチの製造販売、キッチンカーでの韓国料理提供、対面・オンラインでの料理教室を行う。日々の料理とそれを食べるコンテンツをSNSで発信し、フォロワー2万人を超える。2022年 株式会社ワクタクを設立。

ホームページ https://waktak.jp/

インスタグラム https://www.instagram.com/hikaribatake/

2539kitchen 中村 剛氏

【プロフィール】新潟駅前にあった多国籍料理店にて調理を担当。新メニューを次々考案し、一時期ブームに。その後、冠婚葬祭企業にてセレモニーホールや結婚式場の調理を担当。店舗責任者、地区責任者として活躍。202112月、内野駅前にて米粉シフォンケーキに特化した『2539キッチン』オープンした。

 

公益財団法人 新潟市産業振興財団 

プロジェクトマネジャー間瀬 博文

【プロフィール】新潟市出身。地方出版社にて雑誌・ムック本・Weサイト等の編集者として約20年間携わる。大手メディアとの情報連携や新サービスの構築、メディアの立ち上げ、新規販路開拓にも従事。編集する力を生かした、さまざまな業界とのネットワーク・人脈も。コンテンツの海外輸出、情報戦略・ブランディング・商品開発等のサポートを行っている。

 

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル 起業のレッスン Vol.4 SNSを活用したプロモーション事例から学ぶ 
開催日 2023年03月23日(木)
時間 18:30~20:00
会場 オンライン※PCやスマートフォンで自宅などから参加可能
参加費 無料
募集人数 20人
募集期間 2023年02月06日(月) ~2023年03月23日(木)
備考 記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。利用目的:受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
③通信料、接続料については、利用者負担になります。
④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。
⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。
⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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