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“日本酒を通じて地域が持つ力を引き出す”取組み～　多様で豊かな日本酒文化・酒蔵を次世代に引き継ぐために　～

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セミナー
開催終了

※本セミナーは「オンライン配信」です。

※特定創業支援等事業の「経営」に該当します。

※本セミナーをもって特定創業支援事業の要件を満たす方は、別途ご連絡ください。証明書の発行手続きをご案内いたします。

※好評につき、定員拡大中！！！

内容

中国地方を代表する酒どころ・広島県ご出身で、ご親族に酒蔵関係の仕事をしている人が多かったため、幼いころから日本酒を身近に感じてこられた三宅紘一郎さん。経済成長著しく、それに伴い和食・日本酒需要が急激に伸びた中国・上海で日本酒の拡販に約9年間携わられていました。

　日本帰国後は、瀬戸内海に浮かぶ人口約21名の離島・三角島に本拠地を構え、農薬、ワックス・防腐剤や化学肥料を一切使用しない自家栽培レモンを使ったスパークリングレモン酒「MIKADO LEMON」の開発や、低温でアルコール抽出して作るため比較的取り扱いがしやすくなり、長距離輸送・海外輸出に適した「浄酎（じょうちゅう）」プロジェクトの推進等、地域の素材を活かしつつ、従来の日本酒の枠にとらわれない取組みを通じて、多様で豊かな日本酒文化・酒蔵を次世代に引き継ぐための活動を行われています。

　人口約21人の島から全国の酒蔵を巻き込んでいく戦略とは？、どのように想いから事業アイディアへと形づくるのか？、三宅氏の考える日本酒の未来は？

「日本酒」をキーワードに、ナオライ株式会社の、多様で豊かな日本の文化を次世代に引き継ぐための取組みをお話しいただきます。

〈主な内容〉

・自己紹介＆会社紹介

・「酎酒」の取組みについて

・「地方での仕事、取組み」

・「日本酒」に係る方へのメッセージ、将来の事業展開の予定

・QAセッション（質疑応答）

講師

ナオライ株式会社・代表取締役　三宅紘一郎氏

■プロフィール

　1983年生まれ広島県呉市出身。大学在学中に上海交通大学に交換留学した縁で、大学卒業後9年間を経済成長著しい上海で過ごし、日本酒の販路拡大に携わる。

2014年日本帰国後、ソーシャルスタートアップアクセレータープログラム“SUSANOO”一期生に選出され、2015年瀬戸内海に浮かぶ人口約21名の離島・三角島に本拠地を置くナオライ株式会社を創業。

ナオライ株式会社の「時をためて、人と社会を醸す」というビジョンを実現するため、農薬、ワックス・防腐剤や化学肥料を一切使用しない自家栽培レモンを使ったスパークリングレモン酒「MIKADO LEMON」の開発、日本酒酒蔵の多様性を未来に引き継ぐための事業として、日本酒を低温でアルコール抽出して作る「浄酎（じょうちゅう）」を展開中。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	“日本酒を通じて地域が持つ力を引き出す”取組み
開催日	2022年06月29日(水)
時間	18:30~20:00
会場	PCやスマートフォンによるオンラインでの参加 ※自宅などから参加可能
参加費	無料
募集人数	20人
募集期間	2022年05月30日(月) ～2022年06月29日(水)
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。利用目的：受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。 ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。 ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。 ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。