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「リアルな共同体験」を活用したチームづくりとは？～コミュニケーションが分断された時代に求められる～

IPC
セミナー
開催終了

※大好評につき定員拡大中！

※オンラインでの配信となります。

※当セミナーは特定創業支援等事業の「人材育成」に該当します。

内容

本セミナーでは、複業、フルリモート、2拠点ワークなど、コミュニケーションが難しい環境下で「これからの働き方」を実践している竹内義晴氏を講師に、新しい時代の「組織づくり」についてお話いただきます。

セミナー前半では、現代の「組織作りとコミュニケーションの潮流」にふれ、世代間による価値観の違いやマネジメント手法の変化について解説します。セミナー後半では、「コミュニケーションが分断された時代のチームづくり」として、「リアルな共同体験」を生かした組織作りについて取り上げます。

また、今回は「リアルな共同体験」の最新事例として、竹内氏が企画運営に携わる「ラーニングワーケーション（越境学習）プログラム」についてもご紹介いたします。

テレワーク等コロナ禍への対応や、社内の世代間ギャップなど様々な要因で、コミュニケーションが分断される今。経営者や人事、研修担当、リーダーなど、チームづくりに関わる立場の方々に、ぜひお聴きいただきたいセミナーです！

＜主な内容＞

・自己紹介＆働き方の紹介

・コロナ禍で各企業に起こっていること

・マネジメント手法の変化とコミュニケーションの潮流

・組織作りと「リアルな共同体験」

・QAセッション（質疑応答など）

講師

特定非営利活動法人しごとのみらい理事長
妙高市グリーン・ツーリズム推進協議会ワーケーションコーディネーター

竹内義晴氏

新潟県妙高市出身・在住。自動車会社に勤務したのちUターン、システムエンジニアに。ストレスをかけるマネジメントを受け、心が折れた経験から、組織におけるコミュニケーションの重要性を痛感。現在は職場改善や人材育成の企業研修や講演などに携わる。2017年より東京のIT企業サイボウズ（株）でも働く複業家。「2拠点ワーク」「複業」「テレワーク」などこれからの働き方を実践。2020年6月から妙高市の企業向けワーケーション事業開発に参画。人材育成とワーケーションを組み合わせた「ラーニングワーケーション」をプログラム化し「正解のない時代の人材育成」に取り組む。総務省「テレワークマネージャー相談事業」テレワークマネージャー。観光庁「新たな旅のスタイル」促進事業アドバイザー。日本ワーケーション協会ワーケーションコンシェルジュ

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	「リアルな共同体験」を活用したチームづくりとは？
開催日	2021年11月04日(木)
時間	18:30～20:00
会場	PCやスマートフォンによるオンラインでの参加 ※自宅などから参加可能
参加費	無料
募集人数	20人
募集期間	2021年10月13日(水) ～2021年11月04日(木)
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。利用目的：受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④放送を録画・撮影する行為や、配布、共有、動画配信サイトへアップロードする行為は禁止とさせていただきます。 ⑤状況により、進行および内容に変更が生じる場合があります。 ⑥セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。 ⑦財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。