小さく始めるやさしいDX ～中小企業の事例で学ぶ～

• セミナー
• 開催終了

☆定員に達しましたが、大好評につき定員を30名に拡大して受付を継続しています。

※無料オンライン（ライブ配信）セミナーです。会場での受講はできませんのでご注意ください。

内容

本セミナーでは、リモートワーク、非対面化、業務効率化など、中小企業が実際に行ったDX事例をご紹介しながら、デジタル活用を無理なく進めるためのヒントを探ります。
セミナー前半では、クラウド活用、脱はんこ、脱エクセルなど、首都圏の事例を中心に業務効率化の視点から中小企業のDXについて取り上げます。
後半では、新潟の飲食店がデリバリー事業を開始するために行ったWEB受注システムの開発ストーリーをご紹介しながら、中小企業がDXをスムーズに進めるためのポイントについて解説いたします。
最後に「Q&A」の時間も設けますので、「DX」に関する疑問や不安の解消にお役立ていただければ幸いです。業種、業態を問わず幅広い皆様のご参加をお待ちしております！

〈主な内容〉
【第1部】緊急事態宣言下の首都圏DX事例
・クラウドサーバー
・脱はんこ
・脱Excel
・リモートワークと社内情報共有
・顔認証・検温

【第2部】デリバリーをはじめる飲食店（新潟市）のシステム開発事例
・開発から運用までのストーリー紹介
・中小企業がDXに挑戦する

講師

　＜第１部講師＞

佐々木 輝 氏
株式会社サポータス （ Claris FileMaker 認定 Platinum パートナー ）　マーケティング事業本部　General Manager

1969年横浜市生まれ。1992年上智大学文学部新聞学科を卒業し、(株)CSKに入社。その後IT企業に特化したPR会社の立ちあげに参加。1997年から20年間 Apple 社に勤務。2017年からClaris FileMakerの認定プラチナパートナーである(株)サポータスで、業務課題を解決するコンサルを展開。iOS Biz Event やワークショップを多数開催し、スモールスタートでの業務改善活動を提案している。

 

　＜第２部講師＞

木村 愛子 氏
株式会社Pepo 代表取締役　/株式会社サポータス 新潟支店 システムエンジニア

 

1984年新潟市（旧 巻町）生まれ。2006年千葉大学教育学部を卒業し、東京のベンチャー企業に入社。Claris FileMakerを使って社内の業務管理システムを内製。2010年(株)サポータスの創業メンバーとして入社し、マネージャーとして様々な業界のシステム開発に従事。2019年（株）Pepoを創業し、拠点を新潟に移す。中小企業向けの業務システムを開発しながら、初学者にやさしい業務システムの内製化支援に取り組んでいる。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル	小さく始めるやさしいDX
開催日	2021年02月22日(月)
時間	18:30～20:00
会場	PCやスマートフォンによるオンラインでの参加　※自宅などから参加可能
参加費	無料
募集人数	30人
募集期間	2021年02月09日(火) ～2021年02月21日(日)
備考	①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。利用目的：受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内 ②セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。 ③通信料、接続料については、利用者負担になります。 ④ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。 ⑤本事業による、パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。 ⑥財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。