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プロはどう読む?中小企業の「決算書」 金融と財務の専門家にインタビュー

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※無料オンライン(ライブ配信)セミナーです。会場での受講はできませんのでご注意ください。
※好評につき定員を40名に拡大して募集しています。

20200910 プロはどう読む中小企業の決算書

内容

プロは決算書をどこから見て、どのように理解するのか?

本セミナーでは新潟県信用保証協会の和泉氏と、公認会計士の武石氏をゲストに招き「決算書の読み方」や「重視している指標」などについてインタビューします。

・決算書で最初に見るべき項目は?
・利益目標はどの程度に設定すべき?
・借入の適正額はいくらぐらい?

など、実務に即した疑問点に対し、両氏それぞれの視点から、わかりやすく解説していただきます。決算書の読み方は理解しているけど、自社の数値が良いのか、悪いのか判断がつかない、と言う方、決算書を少し深く読み込みたい方などにおすすめです!

※特定創業支援【財務】対象セミナーです。詳しくはこちらです。

講師 

和泉 直樹(いずみ なおき)氏 

新潟県信用保証協会 本店営業部 保証第一課 課長代理 中小企業診断士

和泉氏②

新潟県佐渡市生まれ。上越市、新潟市で育ち、新潟大学経済学部に進学。
就職活動時、地元経済の発展に寄与する仕事に携わりたいと考えていたところ、中小企業融資における信用保証補完制度に興味を抱き、卒業後、新潟県信用保証協会に入協。
保証審査担当、管理回収担当等を務め、中小企業診断士資格を取得。
その後、保証推進部企業支援課にて、創業先フォローアップ業務のほか、再生支援協議会や地域経済活性化支援機構(REVIC)が関与する抜本再生支援案件を担当。
2018年から現職。「中小企業の信用力発掘」を第一義として、保証審査業務に取り組んでいる。

 

武石 聡之(たけいし としゆき)氏

武石公認会計士事務所代表・ORMコンサルティング株式会社 代表取締役 公認会計士・税理士

武石氏

金融機関勤務を経て、2004年監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入社。
上場企業の監査、株式上場支援の他、企業再生、M&A支援等のコンサルティング業務で数多くの案件を担当し、企業内外のセミナー講師も担当。
2016年に独立し、武石公認会計士事務所、ORMコンサルティング株式会社を設立。

 

春川 英広(はるかわ ひでひろ)

(公財)新潟市産業振興財団 事業統括プロジェクトマネージャー

春川PM

明海大学経済学部卒。小売業にて新規開拓営業・WEBショップの立ち上げなどに携わった後、代表取締役として経営実務を経験。その後営業代行業、経営サポート業務などを経て現職。新規創業分野を中心に、事業計画の作成サポートなどを行っている。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

タイトル プロはどう読む?中小企業の「決算書」
開催日 2020年09月10日(木)
時間 18:30~20:00
会場 PCやスマートフォンによるオンラインでの参加 ※自宅などから参加可能
参加費 無料
募集人数 20人
募集期間 2020年09月01日(火) ~2020年09月09日(水)
備考 ①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。利用目的:受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
②セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
③通信料、接続料については、利用者負担になります。
④ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
⑤本事業による、パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。
⑥財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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