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【再申込専用 5/15締切】売上を減らそう 逆境に負けない強い中小企業の在り方 ~with/afterコロナの時代に向けて~

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新型コロナウィルスの感染拡大の影響により、開催を延期させていただておりました「新潟IPC財団ワンコインセミナー 売上を減らそう」を令和2年5月28日(木)にオンライン(ライブ配信)で開催いたします。
新型コロナウイルス感染拡大防止に伴う措置として、受講料は無料といたします。
つきましては、大変お手数ではございますが、3月26日(木)のセミナーをすでにお申込み済みの方は、再度下記申込みフォームよりお申込みいただくようお願いいたします。申込締切は5
月15日(金)までとなります。
現在は追加でのお申込みは受け付けておりません。

 

 

内容

“どんなに売れても1日100食限定”
飲食業界の常識を覆す独自の「ビジネスモデル」は、コロナの逆境にも強かった・・・

本セミナーでは、京都の小さな飲食店「佰食屋」で、「働きやすさと利益の両立」や「フードロス低減」などを実現した中村朱美氏を講師に、独自のビジネスモデルと、その背景にある想いや考え方について語っていただきます。
飲食業界の奇跡ともいわれる佰食屋の経営スタイルは、コロナ禍においてどのような効果を発揮しているのか?
今回は、そんな”リアルタイム“なお話もお聞きしながら、「with/afterコロナ」の視点でヒントを探ります!
日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2019」を受賞し、テレビ東京「ガイヤの夜明け」に出演するなど、全国的に注目を集める中村氏本人から、オンラインライブでお話を聴ける貴重な機会です。
多くの皆様のお申し込みをお待ちしております!
なお、定員は70名までとなっておりますのでお早めに!

講師

中村 朱美(なかむら あけみ)氏 株式会社minitts 代表取締役

中村朱美プロフィール写真4 rev

1984年 京都府亀岡市生まれ。 専門学校の職員として勤務後、2012年9月に飲食事業や不動産事業を行う「株式会社minitts」を設立。 1日100食限定をコンセプトに、 美味しいものを手軽な値段で食べられるお店「佰食屋」を開業。2015年3月に 「佰食屋すき焼き専科」、2017年3月に「佰食屋肉寿司専科」、2019年6月に「佰食屋1/2」を開業し、現在4店舗を運営。テレビや雑誌などのメディアで多数紹介される。 ランチ営業のみ、完売次第営業終了という飲食店の常識を覆す経営手法で、飲食店でのワークライフバランスとフードロスゼロを実現。
5歳長女・ 4歳長男の2児の母で、4歳長男は脳性麻痺で現在も自宅で1日3回のリハビリを続けている。

セミナーの受講方法

会議ツール「Zoom」を利用し、インターネットで繋いでセミナーを実施いたします。
ご自身のPC、スマートフォン、タブレットを用いて受講することとなります。
お申込みされた方は下記のとおり事前準備をお願いいたします。

1. パソコンでご参加される方

①パソコン側での事前の設定は特段不要です。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

2.スマートフォン・タブレットでご参加される方

①事前にご自身のスマートフォンまたはタブレットに専用アプリ「Zoom Cloud Meetings」をダウンロードしてください。
②後日、事務局より、Zoom接続先のURL、パスワードを送付します。
③当日開催時間になりましたら、接続先URLおよびパスワードを入力し、オンライン参加してください。

 

タイトル 【再申込専用 5/15締切】売上を減らそう
開催日 2020年05月28日(木)
時間 13:30~15:00 ※開始10分前までにご準備ください
会場 PCやスマートフォンによるオンラインでの参加 ※自宅などから参加可能
講師 株式会社minitts 代表取締役 中村 朱美(なかむら あけみ)氏 
参加費 無料
募集人数 70人
募集期間 2020年05月11日(月) ~2020年05月15日(金)
備考 注意事項
①記入いただいた氏名、会社名等の個人情報は、主催者及び講師が次の目的で利用します。利用目的:受講確認、受講者への連絡、今後の事業内容のご案内
②セミナーやイベントを介して通じたビジネスパートナーとの間で生じたトラブルについては責任を負いかねます。
③通信料、接続料については、利用者負担になります。
④ご使用になられるパソコンの状況等により、十分な動作環境が得られない場合には、セミナーを受講できない場合があります。
⑤本事業による、パソコンや通信の不具合等につきましては一切責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。
⑥財団は、本事業の円滑な運用に努力しますが、運用の中断・停止または廃止により利用者に不利益が生じた場合、財団は免責されるものとします。

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